介護業界にはさまざまな施設形態があります。
それぞれの特徴は施設ごとに異なるため、介護経験の長いベテランであっても、転職を機に一から学び直しになる……ということも珍しくありません。
そこで今回の記事では、介護施設の形態別に概要と就労の条件についてまとめました！これを読めばきっと就職・転職時に選択の幅が広がるはずです！！
ぜひ、自分に合った職場を見つけてみてくださいね。
目次
介護保険施設（公的施設）
介護保険施設は主に、特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）、介護老人保健施設、ケアハウス（軽費老人ホーム）の3種類に分かれます。
各施設ごとにサービスの特徴が異なりますが、いずれの施設においても24時間体制で介護を実施しています。
特別養護老人ホーム
「特養（とくよう）」と略されることが多い、特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）。
常に介護を必要としている要介護度3～5の方を受け入れ、介護サービスを提供する施設です。
入浴や食事・排泄などの日常生活上の支援や、機能訓練、レクリエーションなどのサービスを提供します。また、入所期間に制限がないことから、約7割の特別養護老人ホームが看取りやターミナルケアを実施しています。
特養で働くには？
特別養護老人ホームで働くのに、特別必要な資格はありません。
ただし、原則的に要介護3以上という入居基準がある特別養護老人ホームでは、平均的な利用者さんの要介護度も高くなります。
他の施設と比べて身体介護を行う場面が多いため、スキルアップも兼ねて介護技術が学べる資格を取得しておくとよいでしょう。
介護老人保健施設
介護老人保健施設は、主に在宅復帰を目指す人が利用する介護保険適用の高齢者施設です。一般的に「老健（ろうけん）」と呼ばれています。
医師による管理のもと、理学療法士や作業療法士などによるリハビリテーションや生活訓練などを提供し、機能の維持や改善を目指します。
老健で働くには？
老健で働くにあたって、必要となる資格は特にありません。
ただし、老健は医療職やリハビリ専門職など、さまざまな職種の人が働く場所です。多職種連携のスキルが得やすい利点がある一方で、その人間関係に悩むこともあります。
職場におけるコミュニケーション能力を磨ける機会があれば、率先してスキルアップしておくとよいですね。
ケアハウス
社会福祉法に定められた福祉施設である軽費老人ホームのうち、C型に該当するケアハウス。
「一般型」と「介護型」の2種類があり、どちらも食事や生活支援のサービスを提供しています。
「一般型」では入居者が介護を必要とした場合、外部事業所のスタッフによる訪問介護や通所介護などの在宅サービスが提供されますが、利用者が重度の要介護状態になった場合、施設によっては退去を余儀なくされることもあります。
しかし、「介護型」には常駐の介護スタッフがいるため、要介護状態になっても継続して施設を利用することができます。
ケアハウスで働くには？
ケアハウスで働く上で、特別満たさなければならない条件はありません。
ただし、一般型のケアハウスでは自立支援を目的とした清掃や調理・食事提供などのサービス、介護型のケアハウスでは入居者の介護度に応じた入浴介助や食事介助などのサービスを行います。
同じケアハウスでも種類によって仕事内容が大きく変わるので、求人情報や施設情報に注意しましょう。
民間介護施設
特養・老健などの施設は介護保険で運営される「公的」な施設ですが、介護施設には株式会社などの「民間」が運営する介護施設・高齢者施設も存在します。
民間運営のため、施設やサービスの自由度が高く、それだけ施設によって違いが大きく出るのも民間介護施設の特徴です。
具体的にどのような施設があるのか見てみましょう。
サービス付き高齢者住宅
サービス付き高齢者向け住宅は、高齢者が単身または夫婦・親族とともに暮らせる賃貸住宅のこと。入居時に利用者さんと事業者とで賃貸借契約を結びます。
サ高住には、「一般型」と「介護型」の2種類があります。
「一般型」では必要に応じて外部・提携先の介護事業者から介護サービスを受けますが、「介護型」では常駐するスタッフから日常生活上の支援や機能訓練などの介護サービスを受けることになります。
サービス付き高齢者向け住宅で働くには？
介護職がサ高住で働くのに、特別何か必要な資格はありません。
入居者は要介護度の低い方が多いですし、ほとんどのサ高住では外部の介護事業所が介護サービスを提供しています。
身体介護を提供する機会が少ないため、体力に不安のある方でも働きやすいでしょう。
ただし、サ高住の入居者によっては、フレンドリーな対応をされるよりもきちんとした言葉づかいでマナーのある対応を好む人もいます。
接遇に不安のある人は、サービス介助士などの民間資格を取得して勉強してもいいかもしれませんね。
有料老人ホーム
有料老人ホームは、主に民間施設が運営する高齢者向け施設。
「入浴、排泄または食事の介護」「食事の提供」「洗濯、掃除などの家事」「健康管理」のうち、少なくともひとつのサービスを提供します。
有料老人ホームには「介護付有料老人ホーム」「住居型有料老人ホーム」「健康型有料老人ホーム」という3つの種類がありますが、このうち「介護付」が特定施設入居者生活介護事業者の指定を受けている居宅サービスとなります。
介護施設のなかでも、施設による「入居の要件（要介護度や持病の有無など）」「運営方針」「施設のコンセプト（何を売りにしているか）」「費用」などの違いが一番大きいといえるのが有料老人ホームです。
就職・転職のさいには、求人票や施設のホームページなどをよく確認して、自分に合った施設かを見極める必要があります。
介護付有料老人ホームで働くには？
有料老人ホームで働くにあたって、必要な資格は特にありません。
ただし、有料老人ホームは施設ごとの特色が大きく出る傾向があります。要介護度が高い方、認知症のある方を積極的に受け入れている施設もありますので、介護系のキャリアアップ資格を持っておくとより働きやすくなるかもしれません。
訪問・通所介護事務所
利用者さんが自宅で介護保険サービスを受ける「居宅サービス」を提供するのが、訪問・通所介護事務所です。
「利用者さんのご自宅へ伺う」訪問サービス、「利用者さんが施設に通う」通所サービス、「利用者さんが一時的に施設へ入所する」短期入所サービスなどを提供しています。
それぞれ見てみましょう。
訪問介護事務所
訪問介護事業所（ヘルパーステーション）では、利用者さんのご自宅へ介護福祉士やホームヘルパーが訪問し、食事・入浴・排泄の介助といった身体介護や家事に代表される生活支援サービスを提供します。
訪問介護の利用者さんは自立度が高い傾向にあるため、身体介護よりも生活援助を希望する方が多いようですね。
利用者さんの生活に合わせて、必要な日数・時間で訪問する業務形態となっているため、8割近いホームヘルパーが非常勤で働いています。
訪問介護で働くには？
訪問介護でホームヘルパーとして働くためには、まず、訪問介護事業所に勤務する必要があります。
そしてホームヘルパーになるには、最低でも介護職員初任者研修の資格を取得していることが条件です。
また、ヘルパーの調整・指示などのコーディネーター業務などを行うサービス提供責任者として働くというのも選択肢のひとつ。
こちらも、就職のための要件として介護系資格の取得を挙げているので注意しましょう。
デイサービス
デイサービス（通所介護／介護予防通所介護）は、主に在宅介護を受けている高齢者を対象に、専門の通所介護施設にて短時間の介護を提供するサービスのことを指します。
利用者さんの自宅から施設までの送迎を行い、食事・入浴といった日常生活に必要な介護や、体操・レクリエーション、機能回復訓練を提供するのが主な内容です。
デイサービスで働くには？
デイサービスセンターに在籍しているのは主に現場で介護を担当する「介護職員」と相談業務を請け負う「生活相談員」。
そのほか、機能訓練を担当するリハビリ職や食事の献立を作成する栄養士などがいます。
介護職員の場合は無資格でも働けますが、生活相談員として働くことを目指す場合には、自分が必要な要件を満たしているかどうか確認するようにしましょう。
なお、生活相談員になるための要件は、社会福祉士・精神保健福祉士・社会福祉主事任用資格のうちいずれかを持っている人。あるいは、自治体によって定められた要件を満たす人です。
ショートステイ
ショートステイは、在宅で生活している要介護の高齢者が一時的に施設に入所し、食事や入浴といった日常生活に関する介護を受けられるサービスです。
専属の介護職員が24時間体制で常駐するため、認知症で徘徊してしまう方や常に介護を必要としている方でも入所することができます。
ショートステイで働くには？
ショートステイは特別養護老人ホームや介護老人保健施設などに併設されている「併設型」と、ショートステイ専門の施設として運営されている「単独型」の2つの事業所タイプに分けられます。
いずれにしても医師・生活相談員・介護職員または看護職員・栄養士・機能訓練指導員といったスタッフ達が働いており、生活相談員・介護職員・看護職員は1人以上が常勤であることが定められています。
介護職員がショートステイで働くにあたって、特別な資格などは必要ありません。
生活相談員の場合は要件を満たしているかどうかが必要になります。
居宅介護支援事業所
居宅介護支援事業所とは、介護を必要としている人が自宅で適切な介護サービスを利用できるよう、さまざまな介護サービスに関する手続きを代行する事業所を指します。
介護支援の知識に富んだ介護支援専門員（ケアマネジャー）が利用者やご家族の相談を受け、本人の希望や環境に合わせた適切な居宅サービス計画（ケアプラン）を提案・作成。
利用者やご家族に代わって、ケアプランに位置付けたサービス事業所との連絡調整を行います。
居宅介護支援事業所で働くには？
居宅介護支援事業所の主な人員はケアマネジャーとなります。
ケアマネジャーになるためには、「介護支援専門員実務研修受講試験」を受験・合格し、その後「実務研修」を修了して介護支援専門員証の交付を受ける必要があります。
また、厚生労働省によれば、2021年度からは管理者として主任ケアマネジャーの配置が義務付けられるとのこと。
主任ケアマネジャーとして入職して、ケアマネジャー達のまとめ役になるのもいいですね！
認知症対応型施設
年々増加している「認知症」患者。
最も多くの割合を占めるアルツハイマー型の認知症は高齢者に多く、認知症に対して適切な対応ができる施設やサービスのニーズが高まってきています。
ここでは、認知症に特化した共同施設であるグループホーム、そして一部の老人ホームなどの認知症の高齢者に対応する施設形態を紹介します。
グループホーム
グループホームは、認知症の高齢者が介護スタッフによる専門的なケアを受けながら、少人数で共同生活を送れる施設のことを言います。
正式名称は「認知症対応型共同生活介護」。介護スタッフのサポートのもと、5～9名のユニット（小グループ）単位で生活します。
グループホームで働くには？
グループホームに入職するにあたって、何か特別な資格を取得する必要はありません。
ただしグループホームの入居者は全員、認知症を患っている方です。認知症に対する知識が活かせる施設といえます。
認知症ケア専門士などの資格を取得して勉強しておくと、現場で活躍できる機会も増えるかもしれません。
特養・認知症対応型の有料老人ホーム
特別養護老人ホームの場合、入居の特例要件に認知症を患っていることがあげられています。
そのため、特養も「認知症の利用者も入居できる施設」と数えられます。
また、最近では「認知症対応／認知症でも入居可」を謳っている有料老人ホームも多くあります。医療施設が併設型のホームや認知症対応の専門介護職員がいるなど、その特徴はさまざまですが、これからも増えていく可能性があります。
「認知症ケアを積極的に学びたい」「これまでの認知症ケアの経験を活かしたい」という人は、グループホームだけでなく特養や一部の有料老人ホームも就職・転職の候補に入れてみてもいいかもしれませんね。
地域密着型サービス
地域密着型サービスは、居宅サービスと施設サービスの中間に位置するサービスで、居宅・通所・入所のサービスを兼ね備えています。
利用者さんが暮らしている地域で行われているサービスしか受けられない、という制限はありますが、住み慣れた地域で介護を受けたいという方にはおすすめのサービスであるといえます。
小規模多機能型居宅介護
小規模多機能型居宅介護（小多機）は、同一の介護事業者が「通所（デイサービス）」「訪問（ホームヘルパー）」「泊まり（ショートステイ）」を一体的に提供するサービスです。
包括費用となっているため、訪問回数に制限がなかったり、通所の時間を午前・午後だけに分けられたりと、必要な分のサービスを柔軟に組み合わせることができます。
小規模多機能型居宅介護で働くには？
小規模多機能型居宅介護で働く上で、何か資格を持っていないければならない、ということはありません。
ただし、デイサービス・ホームヘルプ・ショートステイを総合的に提供する施設であるため、介護系の資格を取得して知識や技術を習得しておく方がよいでしょう。
また、管理者として働く場合には、指定施設の従業者または訪問介護員として、認知症介護の経験が3年以上あるもしくは認知症対応型サービス事業管理者研修を修了していることが条件となります。
看護小規模多機能型居宅介護
看護小規模多機能型居宅介護（看多機、カンタキ）とは、「小規模多機能型居宅介護」に「訪問看護」を組み合わせて提供する介護サービスのことを指します。
退院直後に在宅生活へスムーズに移行したい、ガン末期などの看取り期でも在宅生活を継続させたい……といった、医療ニーズの高い利用者さんの状況に応じてサービスを組み合わせた生活支援を行います。
看護小規模多機能型居宅介護で働くには？
看護小規模多機能型居宅介護で働く上で、何か資格を持っていないければならない、ということはありません。
ただし、デイサービス・ホームヘルプ・ショートステイを総合的に提供する施設であるため、介護系の資格を取得して知識や技術を習得しておく方がよいでしょう。
また、看護小規模多機能型居宅介護は訪問看護を行うという特性から、小規模多機能型居宅介護に比べると看護士の配置も手厚くなっています。異職種連携のスキルも必要ですね。
地域包括支援センター
地域包括支援センターとは、高齢者の暮らしを地域でサポートするために各地域に設置されている相談・支援窓口のことを言います。
市町村が主体となっていますが、自治体から委託された社会福祉法人や社会福祉協議会、民間企業などが運営しているケースもあります。
主任介護支援専門員（主任ケアマネジャー）や社会福祉士、保健師（もしくは経験のある看護師）の3職種が中心となって、要介護認定を受けている・いないに関係なく、高齢者に関わるすべての地域住民の相談を受け付けています。
地域包括支援センターで働くには？
地域包括支援センターでは、介護や医療などの直接的な支援は行いません。主任ケアマネジャーや社会福祉士、保健師（または経験のある看護師）といった専門職が、チーム体制で地域住民の相談・支援を行っています。
そのため、地域包括支援センターで働くためには、主任ケアマネ・社会福祉士・保健師いずれかの資格を取得する必要があります。
病院・介護医療院
介護職が求められている施設は、介護保険の対象である高齢者施設や介護施設だけではありません。
私達が普段利用する「一般病院」でも、主に入院患者への対応を行う介護職が必要とされています。
また、かつての介護療養型医療施設に代わって2018年からスタートした「介護医療院」も、医療と介護の両方を提供できる……つまり介護職が活躍できる施設です。
一般病院施設
病院では高齢者はもちろん、疾病などにより身体の自由が利かない入院患者も多くいますが、医師・看護師だけでは多くの入院患者をケアするのができないことも多くあります。
そこで活躍するのが介護職。
一般病院では、介護職は「看護助手」として医師・看護師の医療的ケアをサポートするために、入院患者の食事や入浴、排泄、移動などの介助を行います。
その他、シーツ交換や清掃なども行います。
病院で働くには？
一般病院で働く介護職は、主に「看護助手」として募集されていますが、特に資格が必要ではありません。
ただし、医療施設や医療系の介護施設（老健など）での経験者を優遇している募集も多くあるほか、「医療事務（ケアクラーク）」と兼業の場合もあります。
介護医療院
介護医療院は、長期的な医療と介護のニーズを併せ持つ高齢者を対象とする、医療機能と生活施設としての機能を兼ね備えた施設のこと。
2017年度末での廃止が決定した「介護療養型医療施設」に代わる形で創設され、順次転換が進められています。
医療ケアと介護サービスに加え、入居者が安心して暮らせる日常生活を提供している施設です。
介護医療院で働くには？
現状では、以前からあった介護療養型医療施設が転換した施設で働く、というパターンがもっとも多いでしょう。
介護医療院で働く場合にも特殊な資格は必要ないと思われますが、特養と老健の両方の特徴を合わせた施設であるため、介護スキルも他職種連携のコミュニケーション能力も必要になる……と考えておいた方がよいでしょう。
編集者より
介護職が活躍できる職場について紹介しました。
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「新しい仕事に挑戦してみたい」「今までとは違った内容の仕事がしたい」など、転職を検討中の方は、ぜひ参考になさってくださいね。
